オススメ助産院 HOME » 出産の準備情報館 » 助産院で出産する場合の費用とは?

助産院で出産する場合の費用とは?

最近「自然なお産ができる」と人気の助産院。助産院とは、妊娠や分娩に関する国家資格を取得した専門職の助産師が、正常分娩を扱う施設です。ですが、必ずしも分娩だけを行う場所ではありません。バストのマッサージや心身のケアを妊娠中から産後までトータルに行っていきます。まずは、助産院でかかる出産費用の相場を見てみましょう。

助産院での出産費用の相場

助産院でのケアは、大きく分けて3種類あります。1つ目が血圧を測ったり食事指導をする妊婦検診、2つ目が分娩、3つ目がマタニティヨガや母乳教室などの各種講座です。諸々の費用を合計すると、約60万円は考えておいたほうが無難でしょう。

助産院での分娩費用

費用は、入院する日数によって大きく異なります。3泊4日程度で済む場合は、トータルで最低25万円ほどの費用が必要です。しかし、ほとんどの助産院は、約40~60万円の入院費が掛かります。
そのほか、分娩基本料金や、助産院によっては最近人気の自宅出産ができるところもあるので、希望する場合は助産師の出張費用、上のお子さんや父親などの家族が同室宿泊する場合は、宿泊費なども掛かります。また、最近では妊婦さんが「どんなお産がしたいか」という「バースプラン」を掲げ、それに沿ったフリースタイル分娩が人気です。助産院はそれを得意をしているため、助産院では分娩台ではなく布団でお産をすることがほとんどです。妊婦さんが最も楽だと思える姿勢で自由に出産できることが多く、横向きや四つん這いなど様々なスタイルでの出産、水中出産なども可能です。費用は、水中出産を希望する場合も発生することがあります。そのほかには、、赤ちゃんとお母さんとをつないでいるへその緒や胎盤の中を流れている血液「さい帯血」を採取してくれる助産院もあります。さい帯血保管を希望する場合は、別途費用がかかります。

助産院での健診費用

健診費用の相場は、初診料、妊婦健診、保健指導料、母乳ケアなどの健診で約2~3万円かかります。ですが、多くの自治体では、母子手帳をもらう時などに発行される補助券が使用可能です。
助産院での妊婦健診の良いところは、「病院より保健指導が手厚いことが多い」ということです。助産院はベッド数が9床以下と決められているため、病院に比べて妊婦さんも取り扱う分娩の数も少ないです。ですので、病院の健診よりも、じっくりと話を聞いてもらえます。そのため、妊娠中は特に気を付けたい体重や食事の管理などをしっかりと相談でき、経験豊富な助産師から麻酔や陣痛促進剤を使わない「自然分娩」ができるようにアドバイスがもらえます。また、助産師さんは日ごろから数多くの妊婦さんとじっくり関わっているので、分娩以外にも、上の子の関わり方や、産後の不安などについても相談にのってもらえます。出産はゴールではありません。その先には長い育児が待っています。妊娠中はなかなか見通しが立たない産後のことまでじっくり相談できるのは、助産院ならではのことです。

助産院での各種講座の費用

各種講座の費用は、1回あたり約3,000~7,000円。
講座は、絶対に参加しなければならない訳ではありませんが、参加しておいたほうが役立つのでオススメです。リラックスでき、呼吸法がお産の時に役立つと言われているマタニティヨガや、寝つきが良くなったり便秘を緩和するなど赤ちゃんの身体的効果はもちろんのこと、肌と肌で触れ合うことでより赤ちゃんが愛しく思えたり情緒が安定するなどお母さんにも効果があると言われているベビーマッサージ、両親教室、母乳教室などの講座に参加しておけば、今後、妊娠中や産後に起こりうる問題に対処できるようになります。
また、母親が子育てを楽しむためにも、父親の育児参加を促したいところ。「父親育て」も重要です。そんな中、最近では「イクメン教室」と呼ばれる父親向けの講座も人気です。

病院での出産費用の相場

病院での出産は、助産院よりも高額になります。
一般に公表されている病院の出産費用は、分娩と入院費用の総額。妊娠中の健診費用などが含まれていない場合がほとんどです。

総合病院・大学病院での最低費用

総合病院や大学病院での分娩に掛かる費用と入院費は、合わせて最低40万円は掛かると思っておいて良いでしょう。また、入院する場合、個室か相部屋かによっても、費用は変わってきます。出産後は、家族や友人がお祝いに来ることもあるため、大部屋ではなく個室に入院したい人もいます。その場合、一日当たり1万円から~1万5千円程かかる病院が多いので、その分も見積もっておく必要があります。

個人経営の産科クリニック

個人経営の産科クリニックだと、分娩の費用と入院費合わせて、約50万円かかります。食事や設備にこだわったクリニックの場合は、約60万円の費用が必要になります。食事は高級レストランのようなメニューだったり、豪華なホテル気分を味わえるような広々とした完全個室、シャワーとトイレはもちろん完備、テレビが見放題だったりと、至れり尽くせりですが、やはりその分費用は高い傾向にあります。
出産における最低費用は、助産院が25万円なのを考えると、やはり病院の費用は少々お高め。
そのぶん、総合病院であれば、緊急時のNICU(新生児集中治療室)での処置、小児科医の対応などの嬉しい特典もあります。

しかし、入院中のケアの手厚さを考えるなら、アットホームな助産院のほうが妊婦にとっては、居心地良く感じられるかもしれません。
出産では、自分がどのような出産をしたいのか、自分のバースプランとは合っているのか、自分のお産のリスクと会っているのかをじっくり考えてから施設を選ぶと良いでしょう。

公的補助などの申請も忘れずに

出産する場合、申請すれば以下のような公的補助が受けられます。

助産院での出産育児一時金

子供一人につき、42万円が支給されます。
妊娠・出産は、基本的に健康保険が使えません。そのため、家計の負担を軽減する制度がこの「出産育児一時金」です。妊娠4ヶ月(85日)以上で出産をした場合に、1児につき42万円が支給され、双子の場合は84万円が支給されます。
申請先は、妊婦さんが会社員や公務員の場合、加入している健康保険や共済組合に申請をします。自営業で保険証が国民健康保険の場合は、申請先は各自治体の国民健康保険課です。専業主婦やパート従業員などでご主人の扶養に入っている場合は、ご主人が加入している健康保険や国民健康保険に申請します。妊娠を機に退職した場合でも、健康保険に1年以上継続して加入していた期間があって、退職後6ヶ月以内に出産した場合は、加入していた健康保険から申請することができます。
出産育児一時金は、以前は出産後の退院時にまずは高額な費用を支払い、その後手続きをして出産育児一時金を受け取るという仕組みだったため、出産には一時的に高額な費用が必要でした。ですが、今では出産する産院が「産科医療補償制度加入機関」の場合、退院時に窓口で高額な出産費用を支払わなくてもいい制度もあります。「直接支払制度」と「受取代理制度」です。直接支払制度だと、主産する産院から提示される書類に、必要事項を記入してサインをするだけで、出産育児一時金を健康保険から直接産院に支払ってもらえます。受取代理制度だと、妊婦さんが事前に健康保険に「この産院に支払ってください」という手続きをしてくと、同じく健康保険から産院に支払ってもらえます。産院からの請求額が、支給される42万円では足りない場合は差額を支払わなくてはいけませんが、あまった場合は、健康保険に申請すれば差額を受け取ることができます。

助産院での出産手当金

産休中は、勤務先の健康保険から給与の3分の2が支給されます。
産前42日・産後56日に仕事を休むことが産休で、産前の場合は申請すれば取得でき、産後は本人の意思に関わらず働いてはいけないことになっています。その間の生活を支えてくれるのがこの制度です。対象は、勤め先が加入している健康保険の保険料を支払っている正社員です。自分で保険料を支払っていれば、契約社員やパート従業員、アルバイトの方も受け取ることができます。また、条件を満たしたうえで退職した人も対象です。ですが、自営業の人など、加入している保険が国民健康保険の場合や、専業主婦などでご主人に扶養されている場合は対象外です。また、出産のために仕事を休んでいて、その間会社から給料が支払われていないということが基本的な条件となっています。

高額医療費制度(高額療養費制度)

自己負担をした治療費が一定の限度額を超えた場合に支給されます。
ただし、健康保険が適用される治療をした人が対象です。月初から月末までの合計自己負担額が高額になり、定められている自己負担限度額を超えた金額が払い戻されます。ですので、自然分娩など正常な出産の場合は健康保険が適用されませんので、対象外となります。出産時の帝王切開や切迫早産、吸引分娩や鉗子分娩、微弱陣痛での陣痛促進剤の使用だけではなく、妊娠時の妊娠高血圧症候群や前期破水、つわり(重症妊娠悪阻)、逆子や前置胎盤の超音波検査など、医療介入が行われた場合は健康保険が適用される場合があり、高額療養費制度の対象になります。
限度額は収入によって決定されるので、収入が低いほど払い戻される額が多い場合があります。

高額医療費控除

一世帯あたりの年間医療費が10万円を超えた場合、お金が確定申告で戻ります。1年間の家族全員分の医療費合計が10万円を超えるか、所得の5%を超えた場合に、超えた分金額をその年の収入から「控除」でき、その金額分の税金が戻ってくるという制度です。ここで言う「家族」とは、「扶養している実家の父」なども入るので、忘れずに扶養している家族全員分をまとめると良いでしょう。
一つ前の「高額療養費制度」は医療費が戻ってくるのに対し、こちらの「医療費控除」は戻ってくるのは税金です。

傷病手当金

切迫流産などで会社を休むと、標準報酬日額の3分の2が健康保険から支給されます。仕事に就くことができない状況であり、なおかつ、連続3日間以上休んだ場合に、4日目から支給開始されます。支給期間は、支給が開始された日から最大1年6ヶ月間です。また、休業期間中、会社から給料が支払われていないということが基本的な条件となっています。ただし、給与の支払われた場合でも、傷病手当金の日額より少ないときは差額分が支給されます。妊娠・出産関連だと、切迫流産やつわり(重症妊娠悪阻)などで働けなくなった場合の支給が多いです。ただし、業務上や通勤上の病気や怪我は「労災」となり、傷病手当金の対象外になることがあります。あくまで、仕事と無関係な病気や怪我で働けなくなった時に支給されるものです。また、自営業の人など、加入している保険が国民健康保険の場合は傷病手当金の制度はありません。

以上の給付金や還付金などの他にも、各都道府県や各市町村での補助がある場合もあるので、事前にしっかりチェックしておきましょう。

PAGETOP